SEO担当者がいない会社がやるべきこと｜兼任・外注・AI自動化の選択肢と判断基準

SEO担当者がいない会社は珍しくない——その実態と放置リスク

「SEOは重要だとわかっているが、担当者がいない」——そう感じている企業は、決して少数ではありません。中小・中堅BtoB企業の多くでは、マーケティング担当者や総務担当者がSEOを兼任しているか、そもそも誰も手をつけられていないケースがほとんどです。

専任担当がいなくてもSEOは必要——BtoBでも検索起点の商談が増えている背景

BtoBの購買行動は、ここ数年で大きく変化しています。営業担当者からの提案を待つのではなく、担当者自身がGoogleで課題を検索し、複数の選択肢を比較してから問い合わせる——そのような検索起点の商談が増えています。

たとえば「勤怠管理システム 中小企業 比較」「工場 設備管理 クラウド 費用」といったキーワードで検索し、上位に表示された企業のサービスページや比較記事を読んでから、初めて問い合わせに至るケースは珍しくありません。この段階で検索結果に表示されていなければ、商談の入口にすら立てていないことになります。

SEOは「大企業がやるもの」でも「リソースが余っているときにやるもの」でもなく、検索で見つけてもらうための基本的なインフラです。専任担当者がいないこと自体は、多くの中小・中堅企業に共通する現実ですが、だからといって放置してよい理由にはなりません。

放置した場合のコスト——競合との差は静かに、しかし確実に広がる

SEO対策を放置したときに発生するのは、広告費のような目に見えるコストではありません。しかし、機会損失という観点では非常に大きな影響があります。

検索流入がゼロの状態が続くと、以下のような状況が積み重なっていきます。

• 見込み顧客が検索しても自社のページが表示されず、競合他社に流れ続ける
• 競合が記事コンテンツを積み上げている間、自社の検索順位は相対的に下がり続ける
• SEOは成果が出るまでに時間がかかるため、対策の開始が遅れるほど追いつくまでのコストが増える

SEOの怖さは、何もしていなくても表面上は現状維持に見えることです。しかし競合が動いている以上、自社は実質的に後退しています。この差は、広告を止めれば即座に流入が落ちるような短期的な問題ではなく、数年単位で積み上がる構造的な差です。

「担当者がいないからできない」という状況をどう打開するか。その選択肢と判断基準を、次のセクションから順に整理していきます。

まず現状を把握する——「誰が・何を・どれだけ」できているかの棚卸し

対策の方向性を決める前に、まず自社のSEO運用が今どういう状態にあるかを整理する必要があります。「何となく手が回っていない」という感覚だけでは、兼任・外注・ツール活用のどれが適切かを判断できません。現状を工程ごとに分解して初めて、どこに課題があるかが見えてきます。

SEO運用を5工程に分解する——企画・執筆・内部設計・分析・改善

SEO運用は、大きく以下の5つの工程に分けることができます。

• 企画：キーワード調査、検索意図の分析、記事テーマの選定
• 執筆：本文の作成、構成設計、情報の収集・整理
• 内部設計：タイトルタグ・メタディスクリプションの設定、内部リンクの構造化、ページ速度の最適化
• 分析：Google Search ConsoleやGA4を用いたトラフィック・順位・CTRの計測
• 改善：データをもとにした記事のリライトや施策の優先順位の見直し

SEO担当者が不足している企業では、この5工程のうち「執筆だけは動いているが、企画と改善が止まっている」といったケースが少なくありません。一部の工程だけが稼働していても、全体として成果につながりにくい構造になりがちです。

自社に欠けている工程はどこか——チェックリストで現状を可視化する

以下の問いに答えることで、自社のSEO運用における抜け漏れを確認できます。

• キーワード調査を月次または記事ごとに実施できているか
• 記事の執筆・公開を継続的に行える体制があるか
• タイトルタグや内部リンクを意図的に設計できているか
• Google Search Consoleのデータを定期的に確認している担当者がいるか
• 公開した記事の効果を検証し、改善に反映できているか

「担当者がいない」という状況でも、5工程のすべてが止まっているわけではないことが多いです。どの工程がすでに機能していて、どこが空白になっているかを把握することが、次の選択肢を正しく選ぶための出発点になります。

選択肢①：兼任運用——できること・できないことを正直に整理する

コスト面だけを見れば、兼任運用は最も低コストな選択肢です。ただし、「安く始められる」と「継続的に成果が出る」は別の話です。兼任運用が機能するケースと限界に直面するケースを正直に整理しておきます。

兼任が機能するケース——規模・更新頻度・競合強度の条件

兼任運用でも一定の成果が出やすい条件は、次の3つが揃っているときです。

• サイト規模が小さい：ページ数が数十〜100ページ程度で、構造がシンプルな場合は、技術的な課題が発生しにくく、兼任者でも管理できます。
• 更新頻度が月数本以下：コンテンツ制作の負荷が低ければ、他業務と並行しても破綻しにくいです。
• 競合が弱い領域を狙える：ニッチな業界キーワードや地域密着型のキーワードでは、高度な最適化をしなくても上位表示できるケースがあります。

この3つが揃っている場合、兼任者が基本的な記事投稿やメタ情報の整備を担うだけでも、一定のトラフィックを獲得できる可能性があります。

兼任の構造的な限界——専門知識・工数・継続性という3つの壁

一方で、次の3つの壁にぶつかると、兼任運用は機能しなくなります。

• 専門知識の壁：内部リンク設計、E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）の向上、コアウェブバイタルの改善など、SEOには一定の専門知識が必要な領域があります。断片的な知識で対応すると、誤った施策が積み重なるリスクがあります。
• 工数の壁：競合が強いキーワードで戦う場合、月に10本以上のコンテンツ制作や継続的な分析・改善が必要になります。本来業務を持つ兼任者が、この水準を維持するのは現実的に難しいケースがほとんどです。
• 継続性の壁：担当者の異動・退職・繁忙期への対応によって、SEO施策が途絶えるリスクがあります。SEOは継続してこそ効果が蓄積される施策であるため、属人化した兼任体制は構造的に不安定です。

「兼任でSEOに取り組んでいるが、成果が出ない」という状況の多くは、この3つのいずれかに起因しています。競合が強まっている、記事数を増やす必要が出てきた、担当者が変わって施策が止まったなど、そのサインが出てきたときが、次の選択肢を検討するタイミングです。

選択肢②：外注（代理店・フリーランス）——丸投げと部分委託の使い分け

代理店・フリーランス・コンサルの違い——コストと役割の比較

社内リソースに限界を感じたとき、外注は現実的な選択肢のひとつです。ただし「外注」と一括りにしても、代理店・フリーランス・コンサルタントでは役割もコストも大きく異なります。

• 代理店（SEO専門会社）：月額10〜50万円程度が相場。キーワード調査・コンテンツ制作・レポーティングまで一括対応できるが、担当者の質にばらつきがあることも少なくありません。
• フリーランス：月額3〜15万円程度。特定スキルに強い人材を単発・部分委託で使いやすい半面、対応範囲が限定的になるケースがほとんどです。
• SEOコンサルタント：月額10〜30万円程度。戦略立案や方針整理が主な役割で、実作業は社内または別の外注先が担う形が一般的です。

「丸投げ型」は代理店への一括委託、「部分委託型」はフリーランスやコンサルを特定用途に絞って使うイメージです。リソースがまったく取れない場合は丸投げ型、社内に少しでも動ける人材がいれば部分委託型のほうがコストを抑えられます。

外注しても消えないコスト——ディレクション・確認・意思決定は社内に残る

外注の落とし穴として見落とされがちなのが、「社内管理コスト」です。外部に作業を委託しても、以下の業務は発注側に残り続けます。

• 成果物（記事・レポートなど）の内容確認と承認
• 自社の事業方針・トーンをベンダーへ伝えるブリーフィング
• 月次の定例ミーティングへの出席と意思決定
• 施策の優先順位判断（何に予算を使うか）

これらを担う社内担当者がいない場合、外注はうまく機能しません。「依頼したのに成果が出ない」という声の多くは、外注先の問題よりも社内のディレクション体制が整っていないことに起因しているケースが多いです。最低限、月数時間でも窓口となれる担当者を決めておくことが前提になります。

外注が向いているケース・向いていないケース

外注が効果を発揮しやすいのは、次のような状況です。

• コンテンツの量産が必要で、社内の執筆リソースが明らかに不足している
• 技術的なSEO対策（サイト構造・速度改善など）を自社エンジニアで対応できない
• SEOの全体戦略を一から構築したいが、社内に知見がない

一方、外注が向いていないケースもあります。

• 自社の専門知識や経験が記事品質の根幹を担う業種（専門性の高いBtoBサービスなど）で、情報提供者が社内にしかいない場合
• 予算は確保できても、外注管理に使える社内工数がほぼゼロの場合
• SEO施策の方向性自体が固まっておらず、ベンダーに丸投げしても指示が出せない状態

外注はあくまで「社内の手が足りない部分を補う手段」です。戦略的な判断や自社事業の深い理解を求められる部分は、外部に移管しきれないという前提で選択肢を検討することが重要です。

選択肢③：AIツール・自動化——どこまで代替できるかの現実的な評価

「AIを使えばSEOを自動化できる」という期待は広がっていますが、全工程をAIが代替できるわけではありません。どこが自動化できて、どこに人の判断が必要かを正確に把握することが、ツール導入の失敗を防ぐ第一歩です。

AIが代替できる工程・できない工程——5工程での整理

SEO運用は大きく「記事企画・執筆・内部リンク・診断・改善」の5工程に分けられます。それぞれのAI自動化の現状は以下のとおりです。

• 記事企画：検索ボリュームや競合分析をもとにしたキーワード選定はAIが得意とする領域です。ただし「自社として何を優先して発信するか」という戦略的な優先順位づけには、ビジネス文脈の理解が必要です。
• 執筆：文章の生成はAIが高速に対応できます。一方で、自社独自の事例・実績・価値観を反映した内容には、社内情報のインプットが欠かせません。
• 内部リンク：既存ページ間の関連性を分析してリンクを提案・実装する工程は、AIによる自動化が最も進んでいる領域のひとつです。
• 診断：表示速度・クロールエラー・メタ情報の欠落といった技術的な課題の検出は、AIツールが高精度でこなせます。
• 改善：診断結果をもとにした修正の優先順位づけには、「どの課題がビジネスに直結するか」という判断が伴います。ここは人間の関与が残る工程です。

SEO Auditor（CLANE ONE）の位置づけ——ディレクター業務をAIが一気通貫で担う仕組み

CLANEが提供するSEO Auditor（CLANE ONE）は、上記のうち「診断・内部リンク・改善提案」をAIが一気通貫で担うツールです。Google Search Consoleと連携することで、サイトの現状を自動で取得・分析し、改善アクションを提案します。担当者はその提案内容を確認して承認するだけで運用が回る設計になっており、SEOのディレクター業務に近い役割をAIが代替します。

専任担当者がいない状態でも継続的な改善サイクルを維持できる点が、このツールの実用上の強みです。「何を直せばいいかわからない」という状態を解消することに特化しています。

AIツール導入後に社内に残るべき判断軸——ゼロではない関与の設計

AIツールを導入したとしても、社内の関与が完全にゼロになるわけではありません。残すべき判断は主に2点です。

• 戦略的な優先順位の確認：AIが提案する改善項目が、自社の事業フェーズや営業上の重点領域と合致しているかを定期的に確認する必要があります。月に1回程度、提案内容をレビューする時間が現実的な目安です。
• コンテンツの一次情報の供給：自社サービスの強みや顧客事例など、AIが外部から取得できない情報は社内から提供する必要があります。ここは人の関与が不可欠な工程として割り切ることが重要です。

SEO人手不足の解決策としてAI自動化ツールは有効ですが、「導入すれば何もしなくていい」という期待値は現実と乖離します。「AIが運用の大半を担い、人は戦略的な確認だけを行う」という役割分担を明確にすることが、ツール活用を機能させる前提条件です。

3つの選択肢を比較する——自社はどれを選ぶべきか

兼任・外注・AI自動化のそれぞれに向き不向きがあります。自社の状況を4つの軸で整理すると、どの選択肢が合うかが見えてきます。

4軸で見る比較表——兼任・外注・AI自動化

「予算規模」「社内リソース」「競合強度」「更新頻度」の4軸で3つの選択肢を比較すると、以下のようになります。

兼任は低コストで始めやすい反面、更新頻度と品質の維持が難しくなります。外注は即戦力になりますが、費用対効果を出すには目的と要件の整理が前提です。AIツールは記事の量産やキーワード調査には有効ですが、業界固有の専門性や独自性が求められるコンテンツには限界があります。

組み合わせ活用という現実解——AI＋部分外注で専任不要の体制を作る

実態として、3つの選択肢のうち1つだけで完結させようとすると、いずれかの軸で無理が生じるケースが少なくありません。特に中小・中堅BtoB企業では、AIツールで下書きと構成を生成し、専門知識を持つ社内担当者（兼任）が監修・加筆し、戦略設計だけをフリーランスに部分委託するという組み合わせが現実的な解になっています。

• AIツール：キーワード調査・構成案・初稿生成を担当
• 社内兼任担当：業界知識を加えた監修・事実確認・公開判断
• 外注（部分委託）：SEO戦略の設計・競合分析・月次レビュー

この体制であれば、専任担当者を新たに採用しなくても、月複数本のコンテンツ更新と継続的な改善サイクルを回すことが可能です。予算の目安は月3〜8万円程度（ツール費＋部分外注費）から始められるケースもあり、フルの外注契約と比較して費用を抑えながら成果を狙えます。

担当者不在のまま成果を出すために最初にやるべき3つのこと

選択肢（兼任・外注・AIツール）をどれに決めたとしても、最初に着手すべき作業は共通しています。難易度が高い施策は後回しにして、まず「現状把握」と「優先度の絞り込み」を済ませることが、担当者不在でも成果を出すための最短ルートです。

ステップ1：Search Consoleで現状の流入データを把握する

Google Search Console（GSC）は無料で使えるツールであり、自社サイトへの流入キーワードや表示回数・クリック率を確認できます。まだ設定していない場合は、Googleアカウントを用意してサイトを登録するだけで利用を開始できます。

GSCで確認すべき項目は主に3点です。

• どのキーワードで流入しているか（「検索パフォーマンス」レポートのクエリ一覧）
• 表示はされているがクリックされていないキーワード（インプレッションが多くCTRが低いもの）
• 順位が11〜20位に集まっているキーワード（少し改善すれば1ページ目に入れる可能性があるもの）

この3点を把握するだけで、今どこに改善余地があるかが見えてきます。専任担当者がいなくても、30分程度で現状の全体像をつかむことができます。

ステップ2：競合が流入を取っているキーワードを特定する

自社のデータを確認したら、次は競合サイトを調べます。競合キーワード調査には、Ubersuggest（無料プランあり）やAhrefs・SimilarWebなどのツールが使えます。調べ方はシンプルで、競合のURLをツールに入力するだけで、そのサイトが流入を獲得しているキーワードの一覧を取得できます。

注目すべきは「自社が対策しておらず、競合が上位表示しているキーワード」です。これが、今後コンテンツを作成すべき領域の候補になります。リストアップは20〜30キーワードで十分です。

ステップ3：優先度の高い記事テーマを3本決める

ステップ1・2で集めたキーワードをもとに、最初に取り組む記事テーマを3本に絞ります。優先度を判断するときの基準は以下の通りです。

• 検索ボリュームが中程度（月間100〜1,000回前後）で、大手メディアが競合に少ないもの
• 自社の商材・サービスと関連性が高いビジネスキーワード
• GSCで既に表示されているが上位に届いていないキーワードに関連するテーマ

最初から多くの記事を量産しようとすると、リソース不足で途中停止するリスクが高まります。まず3本を丁寧に仕上げて公開し、効果を確認しながら次のテーマに進む進め方が、担当者不在の組織には現実的です。

まとめ——「担当者がいない」は解決できる課題です

SEO担当者がいない状態は、多くのBtoB中小・中堅企業に共通する構造的な課題です。しかし、適切な方法を組み合わせることで、専任担当者を置かなくても一定の成果を出せる体制を整えることは十分に可能です。

この記事で解説してきた内容を、以下に整理します。

• SEO担当者の不在は例外ではない。人手不足や採用コストの問題から、専任を置けない企業は少なくありません。まず「うちだけの問題ではない」と認識した上で、現実的な打ち手を検討することが出発点になります。
• 兼任・外注・AI自動化は、それぞれ向き不向きがある。兼任は低コストで始められる反面、対応できる範囲に限界があります。外注は専門性を補える一方、丸投げでは社内に知見が蓄積しません。AIツールはルーティン作業の効率化に有効ですが、戦略判断には人の関与が必要です。
• 3つの選択肢の組み合わせが現実解になる。たとえば「月次の戦略チェックだけ外注し、コンテンツ更新はAIツールで補助しながら兼任担当者が対応する」といった構成は、リソースが限られる企業でも実行しやすいアプローチです。
• 最初の一歩は「現状の棚卸し」から。誰が・何を・どれだけの時間でSEOに関われるかを整理するだけで、選ぶべき選択肢の輪郭が見えてきます。大がかりな体制変更よりも、まず現状を可視化することが先決です。

SEO人手不足の解決策に「これが正解」という唯一の答えはありません。自社のリソース・予算・目的に照らして、取り得る選択肢を一つずつ検討していくことが、遠回りのようで最も確実な進め方です。